MMTなんて無いさ♪MMTなんて嘘さ♪

MMT理論のことは詳しくはわからないけど、未来予測をしてみようのコーナー。

 

貨幣をどんどん創造して、財政出動すると仮定すると、

 

・需要が増えて仕事が増える、

・国全体の総生産は上がる、

・一時的に好景気になる、

・会社の決算が数値上よくなる

→これを投資家がどう解釈するかが問題でしょうね。

 

この時点で、国内ではインフレが起こっているかもしれません。アメリカは実際インフレになり、景気アップの流れにブレーキを踏むことを選択し、表明したので、投資家も

「この好景気は一時的なものかぁ~」と判断しました。

 

ここがひとつのターニングポイントで、「インフレがあまり起こっていない場合」もしくは、「インフレが起こっても政府が意に介さないと表明している場合」に、投資家の間で、「この好景気は続くぞチャンスだ!」と判断する人がいるでしょうし、「いや、やばそうだな、様子を見よう」と判断する人もいるかもしれません。

 

政府が明確に、「財政出動後の、この好景気は(過度なインフレを誘発する恐れがあり)危険である」という発表をしない場合、おそらく投資家は好景気が続くと判断し、GOする人が少なくないでしょう。

 

で、決算の見かけ上の数値を信用し、投資が盛んになる→さらに好景気になる

 

このタイミングで、だいぶインフレが起こっている可能性が高いです。おそらく、政府はブレーキを踏む方向に舵を取るでしょう。

 

私は、貨幣創造により、「単位当たりの貨幣価値が薄まる」それによってハイパーインフレが起こると今まで思っていましたが、今考えてみて、そうなる前に政府がチキンレースでブレーキを踏むようにストップをかけると予想します。

 

貨幣創造による財政出動は、坂道を自転車で下り続けるようなゲームですね。

 

加速度を持って自転車は疾走していくので、いつかは、ブレーキを踏まなくてはいけない。それが早いのか、遅いのかが焦点になります。

 

ブレーキを掛けるのが遅いとなると、景気もそこまでイケイケどんどんですので、それがストップされると投資家が知るや否や、株価の大暴落が起こるでしょうね。

 

日本も経験した不動産バブルみたいな、ジェットコースターの急降下が発生します。

 

この失敗をすると、「貨幣創造の財政出動は副作用的にバブル経済を誘発する手法なんだ」という知識が常識化します。

 

その常識によって、その手が使いにくくなります。もし使うとすれば、アメリカのように、坂道下ってスピードが乗ってきたころにすぐブレーキを踏む、というやり方のみが社会的に許容されるようになります。

 

で、MMT本来の目的達成によるベネフィットと、その副作用によるコストを天秤にかけて、「利益でるの?」というのがMMTを評価する上でのポイントになります。

 

おそらく利益は出ますが、それを多用する度に、今度は貨幣の単位当たりの価値が薄まっていきます。この利益というのは、「みんなに貨幣価値が薄まっていることを気づかれないままで、見せかけを含んだ決算情報を信じさせることに成功したことによる利益」です。

 

なので、「あれ・・・なんか円多くね?」とポツポツ誰かが気づき始めたとき、円の根本的な信用の瓦解が始まります。

 

このシナリオも、長期のコストとして勘定しなければなりません。

 

トータルの損得を、純粋に評価した場合、貨幣創造と財政出動は、おそらくマイナスでしょう。

 

ただし、この損を、強引な政治的手法で、別に転嫁させ、荒療治で犠牲者を出して「日本再生」みたいなシナリオを実行することも可能ですし、実際そのような状況になったら、政府はそのカードを切るでしょう。

 

トータルマイナスなので、「これはやるもんじゃねえな」という判断が私は正しい、財務省は正しい判断をしている、という認識です。

 

ただし、この予測は予測なので、やってみないと気が済まない、やってみたら楽しいかも!という事情があるなら、まぁ痛い目合うだろうけどやってみたら?とは思います。