コトバンクでＭＭＴという言葉を調べてみました。
■現代貨幣理論－ＭＭＴ（Modern Monetary Theory）
政府が自国通貨建ての借金（国債）をいくら増やしても財政は破綻せず、インフレもコントロールできる。したがって、借金を増やしてでも積極的に財政出動すべきだとする理論。
（なるほど～アベノミクスで採用された理論ですね。さらに説明を読み進んでいくと、よくわからない所が出てきました。）
経済学の主流派の多くは、財政赤字の拡大は金利上昇を招き民間投資を抑圧するとして財政再建を基調とするが、MMTはこれを真っ向から否定する学説である。
（うーん、財政赤字が拡大すると、何で金利上昇を招くのでしょうか？わからないのでググッってみました。）
・通常・・・財政赤字→国の信用低下→発行済み国債の価値低下→金利上げないと国債誰も買ってくれないから金利上昇→民間投資抑圧
・ＭＭＴ・・・財政赤字→お金刷りまくる→国の信用が現状維持→発行済み国債の価値低下しない→金利を低くできるから金利下落→民間投資促進
（なるほど～国債の価値低下したら、そりゃ金利高くないと危ない証券は誰も買いませんね。）
ＭＭＴでは、主要な通貨を発行する国においては、過度なインフレが発生しない程度までならば、財政赤字が増えても問題がないとする。したがって、財政赤字を恐れず景気対策に大規模な支出をすればよく、生産力のある限り経済を拡大できる。
（ＭＭＴによる大規模な財政出動は、一瞬の馬力アップを生む、ユンケルみたいな感じでしょうか？）
この背景には、現代貨幣は政府の負債であると規定することがある。将来において国民は国の徴税権に対して貨幣を引き渡すことで納税義務を履行する。すなわち、国の徴税権力が通貨の価値を担保するというものである。
（ふぇ？貨幣が政府の負債ってどうゆうことでしょうか。マイナスの信用を、背負った貨幣という意味でしょうか。ただ、全ての貨幣が、マイナスの信用に裏付けられているわけじゃないので、結局、マイナスがプラスに溶けて相殺される感じ？）
貨幣は負債だから、銀行は民間に貸し出しを行えば、負債が拡大しマネーストック（市中での流通通貨の総量）が創造される。したがって、貨幣は経済の内部の貸借で生まれる内生的なものであり、中央銀行はその量を直接操作することはできない。
（これもよくわからないな・・・テレビで、財政出動で市場に金をジャブジャブ回す、とかいう言い回しを聞いたことあるけど、中央銀行はマネーストックを直接操作できないの？間接的に操作できるって意味でしょうか。）
また、政府は税収とは無関係に国債の発行を通して任意に財政支出量を調整できる。ただし、あまりにも大量の国債を発行すると、貨幣は負債なのだから貨幣の量が大幅に拡大し、過剰なインフレを招く。そこで、適切な国債発行を続けることで需要が拡大し望ましい程度のインフレに導けるという理論的帰納に結びつく。ここで、租税と債券発行を調節することで、通貨価値と物価を適度に調整できるという説である。
（ふぅん・・・）
＜まとめ＞
結局、お金刷りまくり作戦は、「良いインフレに誘導するため」という目的のための手段ということですね。国内経済（政府と市場経済）を良くするという目的とは違うのがポイントですね。
良いインフレに誘導できても、もし生産力がなければ、有効需要は拡大しないし、そして、もし生産力があっても、魅力のある商品を作れてないなら有効需要は拡大しません。
日本は、少子化ばく進中なので、生産力も落ちるだろうし、有効需要も縮小するのは避けられないでしょう。そして、そのレベルダウン環境において、今まで死ぬほど刷ったお金（コトバンクによると、貨幣＝負債らしい）が、「相対的に巨大化します」。
その辺で、ハイパーインフレはまず確実に起こるでしょうね。
問題は、大規模な財政出動を、いつまでやるのか、そのタイムラインの設定でしょうね。望ましいインフレになるまで、永遠にやるなら、ハイパーインフレ確定コースでしょう。財務省次官の方が、大和魂で指摘した問題がそれなんじゃないでしょうか。
まとめ冒頭にも言いましたが、お金刷りまくり作戦は、本丸の「国内経済を良くする」ため、にダイレクトに効いてるんじゃなくて、その前段階の「良いインフレに誘導する」目的のためなので、この作戦に固執しすぎて本末転倒になったら困りますね。
「良いインフレへの誘導」「生産力向上による有効需要増大」「税収の確保」これら三種の神器が揃って初めて、「国内経済を良くする」が達成されるはずです。
かなり難しいミッションなので、リスク避けて確実な道に全集中ズドンした方が良いと思います。
